環境問題を解決するために様々な抜本的な改善が勧められている。二酸化炭素の排出量を十年間以内半減するとか、漁業の一時停止とか、個人の乗用車の排斥など。ここで否めない点は二つある。
一つは、環境問題は危機になっていることだ。今すぐ有効な対策をとらないと、大災になる恐れは多い。実は、もう大災になったと言えるが、まだ問題を起こした国に影響を及ぼしていない。つまり、早く対応して、取り組む必要が迫る。何より急務だ。
もう一つは、問題を解決するために抜本的な改善が必要になること。現代社会は基礎から環境問題を起こす形を持っているので、大きく変わらない限り、問題が残る。その結果、今重要な役割を担う職業がなくなるのは避けられないことだ。社会が大きく変わると、いつもそうだ。実は環境問題の影響で社会は変わらせるので、何もしなくても同じような結果が発生するが、対策をとったら、より早く発生すると言えるだろう。
しかし、職業を破滅したら、人の生活を乱れる。貧困に陥る人は少なくないだろう。環境問題対策の目的は、そのような生活乱れを避けることだから、対策の一部として乱れるのは皮肉的で無意味だ。対策しないと問題がますます酷くなると言えるが、その考え方は、或る人を社会のために犠牲する方針だ。自分を犠牲するのは許せるが、他人を犠牲するのは許せない。そして、対策を昂揚する人は、自分の生活を犠牲するつもりはない。もう続けてもいい職業に就いている場合は多い。
だから、対策をとったら、職業を失う人のための援助も考える必要がある。生活保護だけではなく、新しい職業のための養成も提供したほうがいいと思う。好きな職業がなくなる問題は大変だが、その損失は本当に避けられないことだ。そして、殆どの場合少数が職業を続けても差し支えないので、転職養成を助けたら、大変強い意欲を持つ人が続けるかもしれない。少なくとも、単純に失業になる人の数が抑えられるだろう。
確かにこのような方針をとったら、費用が増す。しかし、とらないと不倫理的になってしまう。利益を公的で、損害は私的だという状況は、利益は私的で損害は公的だと言う状況と同じように良くないからだ。利益も損害も公平に分配するように努めなければならない。