今月のフォーサイトに掲載された記事で、留学生を誘致するために日本の大学では英語での講座が必要だという意見が紹介された。私は、ちょっと賛成できない。
まず、留学生を業界として考えよう。学生を誘致して、国の経済を支える立場だ。こういう風に見たら、業界の一番大手はアメリカだ。日本はかなりマイナーな会社になる。このような場合、小さい会社が大手を真似する方法はよくない。小さい会社と大手を区別するのは難しくなるので、自信がある大手を選ぶのは当然だ。競争するために、独特なセールズポイントが必要だ。日本の大学のセールズポイントは英語での授業になれないはずだ。母国語であるアメリカやイギリスやオーストラリアに負けるしかない。
そして、学生の立場から考えよう。留学する国の共通語ができなかったら、孤独感が強くなるし、不安がどんどん増す恐れがある。そして、周りの社会から離れた気分で、日本に対する気持ちがよくならない恐れもある。留学生が共通語を学ぶのは学生のために大変重要だと私が思う。
これから考えれば、別な戦略が浮上する。例えば、日本の大学で中国語と日本語の両立の講座を設けたら、日本語がまだ足りない中国人も受けるし、中国語がまだ足りない日本人も受ける。同じくスペイン語とポルトガル語を導入すれば、中南米の学生を誘致するかもしれない。英語と日本語の両立講座にしたら、米国からの留学生も誘致できるのかもしれない。
政府の３０万人の留学生の目標に達するために、何かの変化が必要になるのは明らかだ。三倍の増加は、政策なしに現れるわけはないからだ。だが、アメリカを真似するのはいい計画ではないと私が思うので、日本らしい方針を探らなければならないと述べたいのだ。