詳細の重大さ

先日の読売新聞の社説で、日本の大学の国債評価が低下すると述べた。イギリスの教育専門誌の世界大学ランキングを証拠として挙げた。去年、東大が２１位だったが、今年２６位まで下落した。香港大学が東大を追い付けて、アジア１位になったという。それに、上位２００位に入る日本の大学の数も半減以上、即ち１１から５、してしまったと言う。これが確かに深刻に見える。

ただし、この専門誌のランキングの基準を、今年から変えた。だから、変化は多いことは当たり前だ。国債評価の変化を表すとは言えない。実は、去年のランキングとほぼ同じ基準を使ったランキングもある。「ＱＳ　Ｗｏｒｌｄ　Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　Ｒａｎｋｉｎｇｓ」というランキングだ。（去年まで、ＴＨＥＳという専門誌と提携して発表したが、今年から別々になった。）これを見たら、香港大学が確かに東大を追い付けたが、僅かだ。東大が今年２４位になって、香港大学が２３位に着いた。それに、上位２００位の大学の内日本の大学は１０ある。

だから、比較できるデータを見たら、微妙に衰えている可能性があるし、著しい台頭はないことは確実だが、警鐘ほぼの結果ではないだろう。

こういっても、社説の残りの内容に賛成する。日本の科学は国際的に悪くはないが、それは日本の権利ではない。国際的な留学や共同研究などに今より力を尽くさないなら、いつまでこの状況が続くか分からない。だからこそ、結論の証拠として使うデータに気をつけてほしい。