教育は、現代社会に生きるためには必要である。しかし、「教育」という抽象的な存在を提供することはできない。具体的な教育を提供するしかないので、教育の内容を決めなければならない。例えば、武道が必須教育になったが、それは国家が決めたことだ。
教育の内容を定めることは必要だから、悪くはないが、その権利が集中すれば、自由に悪影響をもたらす恐れがある。教育である分野が無視されたら、その分野を歩むのが難しくなる。材料がなくなるし、知っている人も少なくなる。一方、学校で教えられている分野のための教材は多くて、入手し易い。英語とイグボの言語を比べたら明らかだ。それに、国家が例えば道徳や歴史の教え方を定めたら、政府が国民を操る恐れがある。
この問題を避けるために、役割分担を提案したい。
国家が、教育の四分の一を定める。この内容は、現在社会に生きるために必要不可欠の基礎技能だ。識字はもちろん、算数の基本もはいる。法律の基礎知識や防災技能も入るだろうし、子育てなどの基本にも及んだほうがいいだろう。この内容は、私立学校でも必須とするべきだし、憲法で枠を定めたほうがいいと思う。つまり、政府が生活に必要な内容を超えることを定めようとしたら、裁判で取り消す道を開いたほうがいいと思う。
そして、また四分の一は、教育委員会によって定める。これは、文化の基本になる。社会を分かるための知識がここに入る。科学や歴史、社会学も含まれる。教育委員会が私立学校を管轄しないが、私立学校が連盟を組んだら、これは連盟で定める内容としよう。
次は、学校が四分の一を定める。校長先生が教員と話し合って決める内容だ。これは、教員の知識によって変わるだろう。例えば、ある学校でイグボができる教員が二人いれば、イグボを教えることにするかもしれない。もちろん、先生が生徒に役に立つ内容を選ぶが、多種多様な教育を期待する。
最後の四分の一は、生徒ずつに変わる。失読症などの特定された障害がある生徒は、このところで援助を受ける。外国籍の生徒は、日本語の指導を受けられる。一方、特別な才能を持っている子は、教育や練習の時間を与えてもらう。例えば、柔道の才能がある子は、学校の時間の四分の一を柔道で費やすことはできる。
最後の個別部分には、資源が必要だから、今は理想的だろう。個別指導を提供する教員の人数が足りないので、他の教材に基づいて、一人の教員が見守る中で複数の生徒が複数の分野で勉強できるようにしなければならない。しかし、残りの四分の三には資源は不要。むしろ、学校の負担が軽減される。なぜなら、学校が定める内容は、学校が持っている人材などによって決めてもいいからだ。
だから、この構成を導入すれば、国の住民の才能をちゃんと活かせるとも思うし、多種多様な教育で多種多様な問題と直面出来る人も育つ。これは教育の目標だから、この構成はいいと私は思う。