日本語読書

これから、日本語での読書を増やしたいと思う。

基本的な理由は、フィクションを楽しんで、ノンフィクションで世界をより深く分かることだが、それは読書一般の弾みとなり、日本語での読書と特別な関係はない。確かに、神道について知りたかったら、日本語で勉強するしかない。英語で読める書籍は少ないし、問題もあるからだ。しかし、死ぬまでに読み切れないほど楽しい英語の小説はあるし、日本語の小説は英訳で読むこともできる。科学などについての本も、英語で読める。その上、英語で読めば、より早く読めるし、より楽しい。

それこそ、日本語読書がやりたい理由の一つだ。日本語で英語と同様に読めるようになりたい。日本で10年間住んだことがあるが、英語の本はもう40年以上の付き合いだ。日本語はまだ劣るのは当然だが、改善を目指したい。そうするために、読むしかない。

そして、このブログでの日本語の執筆との挑戦にも貢献する。短歌は詠みたいと先に述べたので、短歌についての本を当然読む。祝詞を作成するために、祝詞作文を紹介する本も読まなければならない。しかし、それだけではない。

私の日本語の言葉遣いは変であるとよく言われている。それは、読む日本語には傾きがあるからだ。神道についての本をたくさん読むし、『神社新報』も読む。『神社新報』は、歴史的な仮名遣いを採用するので、「行ふ」のような表記に慣れてきた。しかし、普通の話題について書けば、それは相応しくない。言語を美味く使うことは、内容や場面に合わせて適切な言葉遣いを使うことである。だから、より広い範囲の日本語は読みたい。

そして、日本語での語彙にも限度がある。日本語で簡単に書けないこともある。このような概念を、どうやって日本語で表現するのかはよくある問題だ。科学問題は簡単な例だが、哲学にも同じこととぶつかる。日本語で科学や哲学について読めば、その単語や言葉遣いを自然に習う。

だから、日本語での小説は読みたい。最初は夏目漱石などの明治文豪を読むと良いかと思ったが、神道についての本の影響で、私の日本語は古臭いそうだから、現代の日本語を読んだほうが良いと思ってきた。現代の小説というのは、文学だけではなく、ライトノベルも含まれる。なぜかというと、予定通りこのブログで連載小説を公開すれば、文学ではなくライトノベルになると思うからだ。そのような作品に適切な日本語を学ばなければならない。漫画も読みたいが、それは会話の書き方に慣れるためだ。

ただし、今月末に神社検定壱級を控え、今のところその公式テキストを読むことで精一杯だ。この計画が本格的に開始されるのは、7月かな。

著作権の修正

この要項の冒頭で、重要な述べたいことがある。私は、作者である。本を書いて、その本の売り上げから収入の一部を得る。できたら、印税で全ての収入を賄いたいかと思う。(実は、教えること自体は好きだから、必要ではなくなっても、辞めないかもしれない。いざとならない限り分からない。)そうするために、著作権は必要であると確信する。

著作権の目的は、想像を促すことではないと意味はない。その促し方は、想像した人には収入を保障することだ。もちろん、作品が人気を集めなければ、その収入には限度があるが、生計を立てるための人気度はそれほど高くない。1万人のファンは充分だ。その1万人から収入を得るために、働き続けなければならない。新しい作品を作って出すのは必要不可欠だ。そして、その作品から収入を得るために、所有するためにお金を出させる権利も必要だ。著作権があれば、発売できる。著作権はなければ、公開する前に全てのお金を集めなければならない。作品を誰にも見せずに、お金を集めなければならない。著作権はないと、いったん見せたら、もう自由に流れ出すからだ。(そうではない可能性があるが、実例は知らない。)

だから、作品の著作権を絶対的な権利として、作者の人生以上の期間は適切だと思う。企業が著作権を持てば、例えば30年間が良いだろう。(現在の期間より縮小された期間だが。)そして、作品の翻訳や映画化、それともテレビドラマも、作者の著作権に触れることとして、作者の許可を必要とするのは相応しい。

しかし、作品に基づく別な作品は、著作権の範囲から除外するべきだと思ってきた。

セーラームーンを例として考えよう。原作の漫画は、著作権が絶対的であるべき。実写版も、原作の話に沿うので、作者の許可は必要だ。一方、セーラー戦士をキャラクターとする別な話は、著作権の侵害と看做すべきではないと思う。現行の著作権で、侵害である可能性は高い。(実は、イギリスやアメリカで、この範囲は曖昧だ。日本の場合はよくわからないが、人の活動を見れば欧米と同じなのではないかと思う。日本の法律を勉強することは、これからの目的の一つだ。)

架空な世界を舞台とする作品で分かり易い。同じ世界を舞台とする別な話は、著作権に触れないとするべきである。

この方針で、著作権の目的はまだ果たされると思う。原作を読みたい(見たい、聞きたい)人はいれば、作者にお金を払って許可を得なければならないので、現状と変わらない。しかし、ある小説の世界が大好きな人は、同じ世界で話を書いて売ることはできる。今でもこのような動きがある。英語でfan fictionというが、ハリーポッターなどの有名な世界での作品がある。これは想像力の駆使であるのは否めないので、著作権の目的は、このような行動を促進することであることも否むべきではない。

自分の作品を所管するのは当たり前だが、その作品を刺激とした別人の作品を所管するのはおかしいと思う。

最近、著作権の常識を変えようとする自由ソフトやCreative Commonsという動きがあるが、その原則は作品の無料な配信を許すことだ。実は、Creative Commonsの新しいライセンスの作成プロセスでこのように変容の利用のみを許可するライセンスを提案したが、無料で配信できる許可は基本だと言われた。TRPGで使われているOpen Gaming Licenseでその結果に近いことはできるが、この権利を持つのは元々の作者に限る。他の人が作品を作れば、無料な配信を認めなければならない。それは不平等であるので、方法をまだ考えているが、このような形で私の作品を公開したいと思う。それでも、特別な許可に基づく活動はいつも不安定だ。誰かが権利を間違えたら、許可は実にない恐れがあるからだ。だからこそ、法律が改正されるべきだと述べたいのだ。

非正規社員でも正規社員

昨日提案した規則に従うと、3ヶ月未満の雇用は無理だ。雇用する時点で解雇を報告しても、3ヶ月の給料を支給しなければならないからだ。多くの場合、これは制度の狙いだ。短期雇用は経済力の弱い人の生活を不安定にするので、抑えたい。しかし、特別な事情もある。例えば、大きなイベントは例としてすぐに思い浮かぶ。開催中、数百人は必要だが、準備と後片付けには、数十人でも必要はないだろう。そして、3ヶ月のイベントは少ない。この場合、どうすれば良いのか。

先ず最初に、規則を免除しない。ある会社がイベントを開催しているからと言って、低所得者の生活を不安定させても良いとは到底言えないからだ。しかし、対応しなければならない。

一つの対策は、時給を制限を超える金額にすることだ。時給が3000円を超えれば、短期労働でも構わない。これが一番の打開策である場合もあると思うが、一般ではない。

もう一つは、派遣会社だ。しかし、現在の派遣会社と形がちょっと違うだろう。

つまり、派遣会社で、雇用された人は皆正規社員になる。働く時間帯も安定されている。給料も、毎月全額で受ける。そして、需要があれば、派遣される。それは、前に決まった時間帯だから、生活を壊さない。

派遣会社はもちろん様々な時間帯で働く人を雇わなければならない。そうしないと、需要に応じられない。そして、最低賃金を払うとしても、使用する会社に請求する金額はそれを大きく上回るはずだ。それは、派遣できなくても給料を支払うからだ。それに、会社の利益も必要だ。もちろん、その合計が制限の3000円を超えれば、直接に人を雇ったほうが安くなる。

なぜこの形を提案するかというと、派遣会社には経済力もあるし、交渉力もある。だから、使用する会社との交渉で、影響力は一方的ではない。しかし、個人の低所得者が使用する会社と交渉しようとしても、立場はない。交渉は全くできないのは当たり前だ。力のある存在に交渉の必要性を課す方針だ。これは、自由を保つことだ。派遣会社は、使用する会社の力に伏すわけはない。

この制度で、派遣社員の雇用体勢も明らかになる。派遣会社の正規社員であるからだ。派遣先の社員ではない。もちろん、守秘義務がある仕事には就けないと思える。会社の外の人だから、情報を漏らしては行けない場合がある。その場合、常識だが、その会社の正社員を使うべきだ。

もちろん、短期間の労働者を雇うことは、高くなるが、負担を力のない方からある方に移せば、力のある方の負担が重くなるのは当たり前だ。

制度の詳細を慎重に考えなければならないが、このような形は良いと思う。

安定した雇用

時給が低い人には、安定した雇用はとても大事だと思う。なぜかというと、時給が低ければ貯金は貯められないので解雇になったらすぐに深刻な問題に陥るからだ。家賃や食事を買うお金がすぐになくなる。収入は高ければ、貯金でなんとか対応できるので、大変な問題にならない場合は多い。しかし、雇用が安定しているのは、現行の制度で、正社員で、収入が高い方だ。

この問題を解決するために、法整備は必要だと思う。低収入の非正規社員に安定した雇用を与えることは、会社が自発的にする気配はないからだ。

では、どのような制度が良いだろう。

基本は、解雇する前に労働者に事前連絡をする義務を課す。その時期は、3ヶ月以上にする。そして、その3ヶ月の間に、収入を削減せずに就職活動の時間を与える義務も就ける。その時間は、労働時間の40時間のうち4時間にすると良いだろう。もちろん、この詳細を検討しなければならないが、面接などに行くための余裕は必要だ。もちろん、会社にその時間の用途を証明する義務を課すべきではない。ただ単に仕事探しに行くこともあるので、証明できる証拠は存在しない。つまり、3ヶ月時給を11%増して、勤務時間を10%減にすることになる。労働者がこの時間を就活に使わない場合もあるだろうが、それは仕方ない。制度は、個人の判断を必ず合理的にすることはできないからだ。

この制度は、解雇だけではなく、勤務時間や勤務時間帯の変更にも当たると良い。そうしないと、急に勤務時間を夜間にすることで、労働者の辞職を促す恐れがある。同じように、勤務時間が急激に減ると、困る。実は、この状態の方が困る場合がある。なぜなら、他の仕事に就くことはできない場合もあるが、収入が足りなくなるからだ。だから、この場合でも3ヶ月の事前連絡を義務づけて、雇用された人が転職を試みるとその時間を与える。

制度がこのようになると、もちろん会社側には不便がある。しかし、会社側には対応する能力がある。低所得者には対応する経済力はあまりない。力がある側に負担を置くのは良いだろう。この不便を避けるために、労働者をなるべく長く、安定した条件で雇用することは会社にとって有利になる。それはもちろん狙いだ。

もちろん、場合によって事前連絡が無理になる。その場合、事前通知の代わりに、その3ヶ月の収入を支給したら良い。仕事をしなくても良い状態で、収入を得れば、新しい雇用先を探す余裕がある。

この制度に時給の限度を設けるべきだ。例えば、時給は3000円以上であれば、対象外になる。なぜなら、フリーな仕事も存在する。私の仕事もそうだ。時給は3000円を超えれば、仕事の環境の急な変化に供える余裕があるし、それほどの時給を得られれば、特別な技能を持っているに違いない。このような人は、防衛より自由が良いと思う。

しかし、この制度で短期契約の労働者は雇用できない。そのような雇用の必要があるので、問題だ。この問題の解決策を明日論じる。