先月、家族で宮城県多賀城市で開催された植樹祭に参加した。その時ブログで紹介したと思うが、１１回目で最後となった。最後になったことは残念だとも書いた。
そして、６月２２日付の『神社新報』の論説が同じテーマを取り上げた。ただし、論説の主張は私の投稿よりかなり強い。震災で被害を受けた神社は４５００に登るそうだが、植樹祭が行われたのは１１ヶ所に止まることを指摘して、次のように述べる。
何とか神社界独自の制度を創設し、斯界内外の寄附を仰ぎつつ本事業を継続できないものだらうか。
私は賛成する。東日本大震災の被害は甚大で、今も爪痕が残る。支援を終える時期ではないと私も思う。そして、将来にも災害が発生するのは予想できるので、それに備えた制度はあると良いのではないか。そして、他力に頼る制度ではなく、神社界、というより神社本庁の制度にした方が良いと私は思う。
確かに東日本大震災の後で神社本庁が災害の支援制度をある程度改善したが、賦課金の減額の対策はもう廃止した。それはまだまだ早いと思わざるを得ない。もちろん、その金額を上回る支援金が配布されたら問題はない。制度的に、そのような「不合理的」な方法は実際に合理的である場合がある。ただし、そうではないようだ。少なくとも神社本庁が支援する方法を用意したら良い。
さて、植樹祭のことだが、どうしたら良いのだろう。まずの問題は、一つの植樹祭に必要な費用である。例えば、６千本の苗木の植樹祭には６００万円は必要であれば、（１本１０００円の計算で）６００人から１０，０００を集めたらできる。
例えば、一般の人からお金を集める。そして、対象神社の氏子などからもお金を募集する。ただし、氏子から募るお金の同額を神社本庁で集まった基金から出すことにする。それが植樹祭の費用に達したら、行う。もちろん、災害は特に酷い神社はそうできないと思うが、できる地域もあるのではないか。
そして、特定の計画のために募金すれば、応じる人もいるのではないか。つまり、被災神社と相談して、必要な修復を決める。鎮守の杜の植樹は、多くの人は参加できるので大変良い例だが、神社によって例えば鳥居の再建とか仮本殿の設置とか社殿の修理などのこともあると思える。このような計画があれば、個別に募金できる。今流行っているクラウドファンドは適切な方法だろう。この形なら、計画を実現するためのお金は集まらなかったら、誰もお金を提供しない。つまり、ある金額を納めるように約束する。その約束の総額が足りれば、お金は納めてもらう。総額は足りなかったら、お金を１円たりとも貰わない。この形で、自分のお金が何かに貢献することは確信できるが、それは人の弾みになる。
その上、ある金額以上を寄附すれば、何かの顕彰をもらうことは常例となっている。例えば、植樹祭には一万円以上寄附すれば、神社に保存される名簿に載せてもらう。五万円以上であれば、記念石碑に名前を刻んでもらう。金額は、主な事業もできるように決めなければならないが、現実的な金額も選ばないと誰も寄付しないので、簡単な問題ではない。
このように工夫して、この実践の支援はまだ続けられるのではないかと私も思う。