小説

今年の新年抱負でブログで連載小説を載せることが入っていた。去年も同じだったような気が・・・

だから、踏ん張って今年実現することにした。明後日から始める。(明日の短歌の日)

書き出すためにいろんなことを簡潔化するつもり。例えば、話の流れを事前に詳しく計画しない。そして、深い意味や社会問題への視線には気にしない。日本の出版業なら、「ライトノベル」のような内容になるだろう。しかし、それでも何回も繰り返して修正するのは基本であるが、そうしない。一発で書き出す。このブログを読んでいる人は少ないので、練習のつもりでやる。実は、そうである。日本語の練習であると言える。日本語でフィクションを書くことは今までなかったからだ。

そして、テーマを考えたが、やはり洋風のファンタジーにする。好きなジャンルだし、馴染みもある。確かに日本語でそのような話をあまり読んだことはないので、日本語の使い方が独特になるだろうが、それで良い。実は、英語で小説を書いた場合、和風のファンタジーだったので、これでバランスをとる。そして、日本人は、私の日本語で書いた日本を舞台とするファンタジーは読みたくないと思われる。日本語のフィクションと言えば、私には特に日本をテーマとする資格はない。(英語の場合、日本に住むことが資格となるが、日本語で書く人のほとんどが日本に住む。)

長さもわからない。投稿の長さは、今まで通りにするので、1000字を超えて、普通に1200字程度にするだろう。もちろん、話の流れによって長くなる日もあるだろう。合計の長さは、話の展開に委ねる。長編小説にするつもりはないので、年内に終わらせるイメージだ。でも、1ヶ月で終わらなければ、新年に延長する。

実は、英語で「National Novel Writing Month (NaNoWriMo)」と言うことがある。これは、11月中5万語の小説を書く計画である。質を気にせず、ただ小説を最初から最後まで完成させることを目指すことだ。私は、5万語を目指さない。それは、日本語の10万字に相当するので、普通の投稿であれば100日程度になる。一応、その3分の1を考えているが、お任せなので実際にどうなるかわからない。NaNoWriMoの目的は小説を書きたい人には、一冊を書かせることだ。その小説が何にもならないだろうが、基盤となって、それからの執筆に貢献する仕組みだ。私も、日本語で、同じように考えている。

では、話の開始を楽しみに。

昔々、あるところに・・・

基礎研究と国際共同研究

先日、Natureが国際共同研究についての報告書を出版した。日本は、世界的に8位である。日本の研究は国内向けであるイメージがあるが、それは必ずしも妥当であるわけではないことがわかった。それに、考えさせられた。

共同研究の重要性を前にもこのブログで訴えた。国境を越える強い絆を築く行動で、世界の共栄共存に貢献するし、国の影響力も強めると思われる。それに、国際共同研究から発生する発見は、特に影響力のある成果になる傾向は認められている。さらに、研究のインフラはまだ発展途上である国との共同研究で、相手国の研究施設の発展にも貢献するので、友好関係を築くことにはよくに有効であろう。

そして、数回触れたと思うが、基礎研究の国家の助成金を正当化するのは難しい。国家の資金は、強制的に住民から取られるので住民の自由を増やすことにしか使うべきではないと思う。原則として、国家の行動はそのような目的に向けるべきであるからだ。基礎研究は、直接に住民の自由を増やさない。間接的にそうするのは確かだが、より効率的に自由を増やす道があると思われるので、基礎研究は許されないだろう。基礎研究を可能とすることは、自由を増すことであるので、基礎研究に必要な道具などを低価格で提供する研究開発を援助するのは大丈夫かもしれないが、基礎研究自体は難しい。

しかし、今回思いついたので、共同研究と基礎研究を結びつくことである。共同研究から自由に貢献する成果は内容を問わずに期待できる。その上、その成果は短中期的である。一部は海外での自由だが、国家は専ら自国民の自由に尽力するべきではないし、事実上そうすれば自由が制限されてしまう。(シリアへ旅する自由は、今の所日本人にはない。)そして、長期的には基礎研究が自由を思うの他拡大することはある。短中期的な効果はなければ、足りないだろうが、短中期の利益も期待できれば、得たいことである。

だから、基礎研究の助成金の条件は、国際共同研究であることにすると良い。相手国を原則として規制しないが、場合によって他の目的に達成するために条件を設ける。例えば、アジア太平洋地域との連携を強めるために、東南アジアとの共同研究を特に促進する基金を設置することもあり得る。実は、東南アジアやアフリカで、研究インフラはまだ弱い国との共同研究によってその基盤を固めるようなプロジェクトは日本のためにも世界のためにも良いのではないかと思う。

この方向でさらに考えたいと思う。

民法と契約

さて、民法はそもそも国家が課す義務などではなく、住民同士の合意を管理する法律である。学校で契約を結べる年齢までに教えるべきである。それは、原則として18歳であるので、高校卒業までに教えることになる。つまり、刑法は小学校で、民法は中高校で教えるべきであると思う。

ただし、民法では、法律だけではなく、個別の契約も問題になる。契約の内容を把握しないと、どうするべきか、どうすればいいかは市民はわからない。そして、現在の契約や利用規約は、誰でもわかると思う人はいるだろうか。管理組合の理事も管理規約を詳しく分からない場合も少なくない。(輪番で素人が理事になるからだ。)ネットで新しいサイトを使う場合、規約の全てを慎重に読んで同意すると表明するボタンを押したことは多いと思うが、本当に規約の詳細まで把握したのか?私も、「まぁ、いい」と思った場合もある。(私は読む方だし。)

要するに、一般の市民には多くの規約を理解させることは大きな負担であることは否めない。しかし、契約は必要である。この矛盾をどう解決できるのか。

提案は、標準契約を法律で定めて、その契約の内容を学校で丁寧に説明することだ。例えば、銀行口座の規約とか、クレジットカードの契約とか、携帯電話などの利用契約などを設定する。そして、どこの会社でも、この契約を使うことはできる。標準契約を使っていることを明記して、契約に合意する人は、内容がわかる。(学校で学んだことを覚えているのを前提としているが、それは仕方がない。)どこに行っても、契約の構造は同じである。サービスの内容や料金は違うが、サービスの利用条件や料金の払い方は同じである。

この標準契約の数は多くなるので、法律で抑えなければならない。例えば、ソフトの利用規約もあるし、プライバシーポリシーもある。この標準契約を定める前に、業界と交渉しなければならない。もちろん、数を減らすことをもらうしかないが、無理を押し付けないように気をつけなければならない。

そして、原則として拘束力があるのは、提供された契約に一番近い標準契約である。つまり、会社側も市民側も、契約を変えることはできない。

ただし、変えなければならない場合もある。その場合、変える側は資格を持っている専門家を雇って、相手を読んで、中立の専門家によって口頭で新しい内容を説明してもらう。これは不動産売買の場合と同じようなことだ。もちろん、時間がかかるし、費用もかかるので、基本的に競争相手と同じ内容であれば、このようなことを避けて標準契約を使うのは常識になる。そして、新しい契約であれば、結んでからも1ヶ月の考え直す期間を設ける。つまり、契約を変えることは本当に必要であれば、できるが、「本当に必要」の基準を高くする。