男尊女卑の普及要因

改造計画はまだ進んでいるが、ただいまは多忙の時期になあってしまい、思うままに進んでいない。1ヶ月以上怠らないように、最近思いついたことを登校させていただく。

男尊女卑は歴史的な社会性であるが、それはなぜなのだろうか。一つの社会や文化に見つけても、説明は特に必要はない。曖昧のケースはあるとはいえ、男女の差異は明白だし、たまたま男性が社会の上位を独占するようになったら、その体裁を維持するのは当然だ。今まで大きな損害とつながっていない社会構成を維持することは、社会の存続を保障するための方法である。しかし、男尊女卑は一つの社会に限らない。普遍的である。男尊女卑ではない社会は、ごく最近を世界の少数派の国に限るといっても過言ではない。この普遍性には説明は必要。

考えなければならない仮説は、男性は自然に女性に優れることである。そうであれば、普遍性は説明できる。しかし、そうではない。現在の世界を見れば、男性に一切負けない女性は決して少なくない。男尊女卑の思想は強い社会を見ても、例外的な強い女性を見つけることも、能力の差に基づく現象ではないことを検証する。

では、要因は何?

現在の現象を見れば、重要なヒントを得る。女性に機会を与えれば、キャリアを道を開いてあげれば、その機会を生かしたり、その道を歩んだりする女性は少なくない。その結果、出産と子育てに専念しないので、出生率が落ちる。現代なら、それは好ましい結果である。人間の人口は最早多すぎるので、さらに増えることは避けたいのだからである。日本もそもそも同じである。自給率は5割に留まることは重要な証拠である。でも、現在の社会でも、問題はなくはない。総合人口の配分が変わっている間に、社会的な再調整は必要となる。年金問題と労働者不足の問題だ。

ただし、歴史的な状況を考えれば、問題はさらに深刻になる。昔の用事死亡率は高かったし、出産を原因とする死亡も少なくなかった。平均寿命も長くなかった。そのような背景で出生率が1.5などに低下したら、社会が1世紀以内滅んでしまうだろう。自然に人口が少なくなるか、人口は多い周りの社会に圧倒されるか、いずれかの方法で絶滅する。結局、生き延びる社会は、女性を子育てに専念させる社会に限ってしまう。

この仮説は正しければ、歴史には短期的に限定された地域で女性の品格が認められた社会を見つけるはずであるが、すぐに潰れてしまう。

これは正しければ、男尊女卑は正しいという意味ではない。現実は厳しくて、するべきことをすれば大きな問題が発生することは少なくない。過去には仕方がなかっただろうが、今は違う。男性の能力と女性の能力には差があると信じる理由はないので、平等な社会を築くべきである。その中で、人口を維持するための出生率を確保する政策を模索するべきでもある。それに失敗すれば、男尊女卑の社会にまた陥ってしまうので、これも重要な課題にすべきなのではないか。幸い、人口はまだ多すぎるので、試行錯誤のための時間的な余裕がある。気候変動の問題の方が急務だろう。とりあえず、人口の現象を実現して、気候変動に対応して、そして出生率を男女平等を保ちながら2.1に戻す。

それだけか。

「世襲」の意味

日本国憲法は次の通り定める。

皇位は、世襲のものであつて、国会の議決した皇室典範の定めるところにより、これを継承する。

では、「世襲のもの」はどういう意味だろう。二つあると考えられる。

一つは、法の下の平等などの憲法の定めにも拘らず、皇位を例外として、皇位を一つの家族の中で継承することを可能とする。

もう一つは、国会や政府は、皇室以外の人を勝手に皇位に就けることはできないようにする。憲法はそもそも国家の権力を制限する法律だから、権力者の好き勝手に皇位が決められないような措置であるとも思える。奈良時代の道鏡事件もあったので、再発防止策だとも言える。

問題ないだろうね。

将来を考えよう。仮に悠仁親王殿下が大人になっていたが、息子はいないとしよう。娘は、例えば3人はいるけれども。悠仁様が天皇になった時、皇嗣を誰にするかが問題となる。保守派の答えは、旧宮家を復帰させることだ。しかし、旧宮家は明治天皇の子孫である。悠仁様が天皇になられたら、それは5世代遡って、そして同じく5世代下がることになる。一方、天皇の子供の女性が存在している。

娘を除外して、5代上がったり下がったりすることは、本当に「世襲」であるのだろうか。それとも、行政の勝手であろうか。

争われると思える。そして、最高裁判所の決断を仰ぐ。その場合、どうするだろう。皇室典範が男女平等に違反することは見逃されているが、無関係ではない。女性を除外するために5代ずつ上がったり下がったりすることは、本当に合憲であろうか。

憲法改正を視野に入れようとすれば良いけれども、数十年先の日本で、女性を除外するために憲法改正できるのだろう。国会の両議院の3分の2も必要だし、国民の過半数も必要だから、できるかな。憲法では、天皇は男系男子であるべきとは書いていないので、皇室典範でそう定められても、憲法違反と判決されたら、無効となる。今日、宇佐神宮の託宣があっても、影響力はないだろう。

裁判になったら、結果は予想できない。もっとも、数十年先の裁判であるので、その時代の情勢はわからないので、予想できるわけはない。皇位が裁判で争われること自体はふさわしくないと感じる人もいるに違いないが、それは避けられない。そして、事前対策も難しい。今旧宮家を復帰しても、当時の状態が変わらないので、違憲である訴えはまだ可能。

悠仁様に息子ができたら本当にいいよね。問題を避ける確実の唯一の道だろう。

皇位継承

日本の皇位継承は、伝統的に男系の皇族に限ってきた。現時点では、私より若い世代の男系男性の皇族は悠仁親王殿下のみになっていますので、皇位継承についての危機感が湧いてくるのは当然だろう。では、どうしたら良いのか。

理想的な解決は、悠仁親王殿下には男子が3人以上生まれられることだろう。そうなったら、伝統を継続することは難しくない。一方、そうならないと伝統に違反するしかない。その違反には、方法は三つあると思う。

一つは、天皇を永遠に不在とすることだ。皇位に測位できるのは、男系の皇族に限るので、男系の皇族はもう存在しなければ、天皇が自然に存在しなくなる論理である。この対応は、ある意味伝統を一番尊重する方法だと言えよう。問題は、天皇がいなくなることである。日本を象徴する人は必要だと言えるので、例えば摂政を選挙で選ぶ方法もある。天皇はいないのに摂政を置くの変に考えられるかもしれないが、摂政の役割は、天皇が遂行できない行為を遂行することだから、存在しない天皇の代わりに行動するのはそれほど不自然ではない。

ただし、伝統を尊重するとはいえ、伝統が死ぬ方法なので、すぐに選択できるわけはない。

もう一つは、皇位継承を女系皇族に広げることである。これは、1500年の伝統に違反する。保ってきた伝統の一部を塗りつぶす。伝統の尊重の観点から考えれば、確かに好ましくない。一方、その1500年で、天皇の伝統が何回も大きく変わってきた。生きている伝統は変遷するので、変化であるからといって、絶対にダメとはいえない。その上、女系天皇は存在する。例えば、文武天皇。母親は元明天皇だったし、文武天皇の即位前の天皇は祖母の持統天皇だった。天武天皇から文武天皇は男系天皇でもあったが、天智天皇から女系だったことも否めない。そう言っても、反対する人は多い。

(ちなみに、男系女性の測位に反対する理由はないと思う。歴史上の女帝は推古天皇から後桜町天皇まで数人いるので、伝統を一切変更しない。確かに過去に男性の天皇は優先されたが、それは男尊女卑の影響だった。男尊女卑はもう廃れられたはずだから、男系女帝を認めるべきだと思わざるを得ない。)

そして、最後の選択肢がある。それは、旧宮家の皇族復帰を認めて、それで男系皇族を増やすことである。しかし、これも、女系天皇と同じように、伝統の一部を塗りつぶす。似ている前例は一つしかない。それは醍醐天皇で、父親の宇多天皇が3年間臣籍にあった間に生まれた例である。その上、宇多天皇はその前の光孝天皇の息子だった。数世代の親戚を超えて、皇族に復帰して測位する例はない。これも、気軽に実施することではないだろう。(ところで、足利義満は清和天皇からの男系の系譜を持っていたそうなので、義満が天皇に即位していても問題はなかったと言えるのかな。)

その上、この案を掲げる人は、いつも戦後臣籍に降下された旧宮家の復帰を推薦する。しかし、このように限る必要はないだろう。数世代の親戚を認めれば、天皇家からの男系の子孫であれば、誰でもよかろう。悠仁親王殿下のY染色体を読み取って、候補の染色体と比べたら、男系であるかどうかは確認できる。徳川家は天皇家の男系で受け継いだと強調したし、他の例もあるはずだ。そして、その候補者の中から、国民が象徴にふさわしいと判断する人を測位させても良いのではないか。皇室典範の継承順についての規定は、もっぱらヨーロッパから導入された規則であるし、日本の伝統に基盤はない。

女系のみの天皇を認めるか、長く臣籍にいた家族の皇族昇進を認めるか、天皇制を廃止するか。

簡単な解決策はない。

一般国民の受け入れから考えれば、女系天皇は一番受け入れやすいのではないか。自分の記憶の中で、そして親の記憶の中で、そして祖父母の記憶の中で皇族ではなかった家族が急に皇族になったら、抵抗を感じる人は少なくないはずだ。同じように、天皇制廃止に抵抗する人も少なくないだろう。「伝統尊重」を基準とすれば、伝統のどこに重みを置くかによって判断するので、その判断も別れると予測できる。

だからこそ、理想的な解決は、男系の継承が自然に安定になることである。

女性宮家

最近、いわゆる「女性宮家」の問題が話題になっている。問題の原因は、皇族の男性は非常に少なくて、10年後の皇族はもしかして5人にしかいらっしゃらないのではないかという推測で、そのことになったら皇族の仕事は果たせるかは心配されている。これは確かに心配することです。対策として、皇族の女性が結婚後、皇室にとどまる措置を取る提案がある。それはいわゆる「女性宮家」である。

それに反対する団体もいる。例えば、神道政治連盟はそうだ。その反対する理由は、女系天皇への道を開くことだ。女系天皇は大きな課題である。天皇家の1500年の伝統を覆すことだから、少なくとも気軽にするべきではない。特に、皇族の人数が少なくする恐れの対策として相応しくないのである。

しかし、簡単な解決策がある。

皇族の女性の方が結婚したら、その女性は皇族にとどまることとする。つまり、名字を受けないし、戸籍に記入されない。夫の戸籍の備考欄に、皇族の女性と結婚していることを記載して、子供は夫の戸籍に記載して、夫の苗字を持つ。子供は皇族にはならないので、女系天皇の恐れは一切ない。

この制度に反論する余地はない。なぜなら、現行の国際結婚の制度であるからだ。日本人と外国人が結婚すれば、外国籍の配偶者は戸籍に記載されない。備考欄に記載することは多いが、それもしない場合もあるらしい。そして、子供は日本人の配偶者の戸籍に載る。夫婦別姓にも事実上なっている。苗字を統一しようとしても、外国人は漢字圏の人ではない限り、法律上無理だ。日本人の苗字は、ひらがな、カタカナ、または漢字ではないといけないので、ローマ字やアラビア字の苗字を持つ配偶者と統一することは禁止されている。

日本国中、もう数万組がこのような制度下で家族生活を送っているので、手続きの問題にならない。ほとんどの地方自治体はもう慣れている。同じように、配偶者と配偶者の間に法律上の地位が大きく違うことも、現行の制度と同じだ。外国人の方には、参政権もないし、在留資格を維持しなければならない。

つまり、既に存在している制度を活用すれば、皇族の激減の問題を解決できるし、女系天皇の問題を安全に先送りすることもできる。合理的な問題を提供する余地はないように見えるので、オススメする。